インプラント治療の費用
インプラント治療は、基本的に保険適用外治療（自由診療）のため、治療費用は全額自己負担になってしまいます。また、自由診療のため、歯科医院によって費用が違うのも特徴です。
インプラント治療にかかる基本的な費用としては、インプラント治療を安全かつ正確におこなうための「検査・診断料」、インプラント体を顎の骨に埋入し、アバットメントを装着し人工歯を被せる「インプラント手術代」、オールセラミックやジルコニアなどの「人工歯」、定期的な歯科医院での「メンテナンス料」が挙げられます。この他にも、顎の骨量が少ない場合に「ソケットリフト」や「サイナスリフト」、「骨誘導再生法（GBR）」などの外科手術を伴い、別途費用がかかります。また、歯を全て失ってしまった方や、総入れ歯の方には、4本のインプラント体で12本の歯列を支える「オールオン4」などの治療方法もあり、この場合は費用を比較的抑えることができます。
インプラント治療の費用内訳
※以下の費用の内訳はあくまでも相場の価格です。
- 検査・診断料・・・15.000円～50,000円
- インプラント手術費用（材料費を含む） ・・・ 100,000円～430,000円 ×（歯）
- 人工歯（オールセラミックやジルコニアなど） ・・・ 50,000円～150,000円 ×（歯）
- メンテナンス料・・・ 5,000円～10,000円
■その他の料金例として
- 静脈内鎮静法・・・１時間 8,000円～30,000円、または１回 70,000円～100,000円
- ソケットリフト・・・50,000円〜100,000円（1箇所）
- サイナスリフト・・・100,000円〜300,000円（1箇所）
- 骨誘導再生法（GBR）・・・50,000円～250,000円（1箇所）
- 歯周組織再生・・・50,000円～150,000円（1箇所）
- オールオン4・・・2,010,000円～2,500,000円
インプラント治療の相場は地域によっても差があり、全国平均としては1本あたり300,000円～450,000円が相場です。また、首都圏や都市部ではそれよりも少し高く350,000円～550,000円が相場といわれています。
インプラント治療内容
静脈内鎮静法
静脈内鎮静法は、手術中に対する不安や恐怖感、緊張などを取り除くためにおこなう方法で、麻酔担当医が静脈注射によって鎮静剤を投与します。静脈内鎮静法によって、ストレスを軽減し、リラックスした気持ちで治療が受けられます。
ソケットリフト
ソケットリフトとは、インプラント体を埋入するだけの十分な骨量が足りない場合におこなう骨造成手術治療法です。口腔内から上顎洞底部を持ち上げることで隙間を作り、骨移植や再生療法などにより骨造成をする治療法です。インプラント体を埋め込む箇所の垂直的な骨の厚さが5mm以上の場合におこないます。
サイナスリフト
サイナスリフトとは、頬側の歯茎を切開して骨を取り除き、上顎洞底部を持ち上げて隙間を作り、骨移植や再生療法などにより骨造成をする骨造成手術治療法です。インプラント体を埋め込む箇所の垂直的な骨の量が5mm以下の場合におこないます。
骨誘導再生法（GBR）
骨誘導再生法とは、骨の量が足りない部分に骨補填材や患者さんから採取した自家骨（自分の骨）を注入し、そこにメンブレンという人工膜で密封することにより、骨の再生を促す治療方法です。
歯周組織再生療法
歯周組織再生療法とは、歯周病などによって喪失した骨や、歯と骨をつなぐ微小な付着器官を再生させる治療法です。GTR法やエムドゲインを使った治療をおこないます。まず歯周病の検査をおこない、基本的な治療処置の後におこなう事が必要です。手術は難しく、どの患者さんにでも適応できる治療ではありません。
オールオン4
オールオン4とは、歯を全て失ってしまった方や、総入れ歯の方、残っている歯を保存することが難しい方に適した治療法で、4本のインプラント体を顎の骨に埋入することで、上下それぞれ最大12本の歯を支えることができます。従来のインプラント治療では、失った歯の数だけインプラント体を埋入する必要があったため、身体的・経済的な負担が大きいものでした。また、長年入れ歯を使用していることで骨吸収が進んでしまうため、骨移植や骨造成手術で骨量を増す必要もありました。しかし、オールオン4は顎の骨量の多い箇所にインプラント体を埋入するため、骨移植や骨造成の必要がなく、一度の手術で全ての歯を回復することができ、費用も安くなることから身体的・経済的な負担を軽減できます。
インプラント治療が高額な理由
インプラント治療は、顎の骨にインプラント体を埋入する外科手術を伴うことから、他の歯科治療とは全く異なる治療法です。そのため、衛生管理の徹底された環境下でおこない、感染を予防することが最も重要となります。専用のオペ室の完備や、患者さんの口の中で使用するものは全て消毒・滅菌し、エプロンや口をゆすぐコップなどの使い捨てできるものは全て使い捨てにして、歯科医師や歯科衛生士が使用する手袋などは患者さんごとに新しいものに交換するなどして、衛生管理を徹底しています。また、歯科用CTやガイデッドサージェリーシステムなどの高度な設備や機器を導入することで、インプラント治療をより正確で安全におこなうことを可能にしています。これらのことから、どうしてもインプラントの治療費は高くなってしまうのです。
格安インプラントに気を付けましょう
最近、「格安インプラント」という広告をよく目にしますが、この格安インプラントを取り扱っている歯科医院の中には、注意しなければいけない医院もあります。一般的な相場よりも大きく値段が安くなるといった場合には、衛生管理の徹底がおこなわれていなかったり、実績が少なく信頼性の低いインプラントメーカーのものを使用していたり、安価な素材のインプラント体や上部構造を使用している場合があり、治療中や治療後のトラブルの原因になってしまう場合があるのです。また、インプラントの保証期間が費用に含まれていなかったり、保証があったとしても短い期間である場合は多く、中にはインプラントに不具合が生じてしまった時には、インプラントメーカーがなくなっているということもあるため、逆に多くの費用がかかってしまうこともあるのです。
歯は一生関わる大切な体の一部なので、なるべく適正金額の大分県の歯科医院で治療をおこなうことをお勧めいたします。
デンタルローン
インプラント治療は、基本的に保険適用外治療（自由診療）となるため、費用が高額になってしまいます。そのため、一度に高額な費用を支払うことが難しいという方も多くいらっしゃいます。その場合に、費用を分割して支払うことで一度にかかる経済的負担を軽減する方法もあります。それが「デンタルローン」です。
デンタルローンとは、歯科治療に使用できるローンで、歯科医院によって提携している金融機関が異なります。ローンという名前に抵抗を感じる方のためか「デンタルクレジット」と呼ばれることもありますが、仕組みは変わりません。
デンタルローンの仕組みは、一時的に医院と提携している銀行やクレジットカード会社などのローンの提供元にお金を立て替えてもらい、その後は提供元に分割で支払いをしていきます。分割の回数は、利用する金融機関によって様々ですが、基本的には「2年以内」「3年以内」といった制限が設けられており、高額治療に対応している銀行系のデンタルローンであれば、最長10年の120回払いでの支払いも可能です。
歯科治療のために借りるローンには、デンタルローンのような「歯科医院で契約できる提携ローン」の他にも、「外部金融機関でご自身で借りるローン」があります。歯科医院で契約できる提携ローンは、主にオリコ、セディナ、アプラスといったクレジットカード会社や、一部の銀行などが取り扱っていることが多く、金利は低い場合で6%程度、高い場合で10%を超えます。どの金融機関のローンを利用できるかは、提携している医院によって異なるため、必要な場合は案内書などをもらうと良いでしょう。（医院によっては、デンタルローンの取扱い自体がない場合もあります）
外部の金融機関でご自身で借りるローンであれば、ご自身で金融機関を選ぶことができます。選択肢は主に地方銀行、メガバンク、信用金庫、ネット銀行などです。「デンタルローン」という形でローンを選択できることは少ないため、基本的には「多目的ローン」「フリーローン」「カードローン」などの、利用目的が制限されないローンを選択することになる場合が多いです。この契約方法の場合は、外部で自分で契約を結ぶ必要があるため手間が掛かってしまいます。しかし、良い金融機関が見つかれば歯科医院で提供されるデンタルローンより安い金利でローンを組むことができる場合も少なくありません。
インプラントは医療費控除が適応される？
医療費控除とは、その年の1月1日〜12月31日までの1年間に医療機関で支払った医療費が10万円を超えた場合（年収が200万円未満の方は、所得の5%以上を支払った場合）、申告することで所得に応じて所得税が減額され、医療費の一部が還付される制度です。インプラント治療も医療費控除の対象になるため、必ず申告するようにしましょう。インプラント治療にかかる医療費とは、インプラント治療に支払った治療費や治療後のメンテナンス費用、医師から処方された痛み止めや抗生物質なども含まれます。ただし、健康維持を目的としたサプリメントなどは対象外となります。また、治療のための移動手段として電車やバスなどの交通機関を利用した場合の通院費も含まれますが、マイカーによる通院で支払ったガソリン代や駐車場代は交通費として含まれません。
さらにご自身が支払った医療費だけでなく、生計を共にしている家族の医療費も合計して申告することができます。もしもご家族が単身赴任や進学などで、日常的に生活費や学費などを送金している場合も、生計を共にしているということになるため、申請することが可能です。
医療費控除は、その年の1年だけでなく5年前まで遡って申請することができるため、これまでこの制度を知らなかった方は、この機会に過去の医療費をチェックして、控除対象となっているものは申請すると良いでしょう。
医療費控除の計算式
（1年間に支払った医療費の合計額－保険金などの補填額）－10万円または総所得額の5％
その際、医療費控除額の上限は200万円です。また、総所得額が200万円以下の場合は、総所得額の5％が引かれます
医療費控除の申請のために用意する必要がある書類
- 源泉徴収の原本(コピー不可)
- 医療費の領収書(コピー不可)
- 医療費控除の対象となるものの領収書
- 医療費を補填する保険等の給付金額がわかる書類
- 医療費控除の明細書
- 還付金の振込みに使う本人名義の銀行等の口座番号
- 印鑑(認印可)
- マイナンバー
- 交通機関の領収書（領収書がない場合は、利用した日時や利用区間が分かるメモな度でも可能）
- 所得税の確定申告用紙
電子申告（e-Tax）の場合は、医療費の領収書や給与所得の源泉徴収票などの提出を省略することができますが、確認のため税務署から提出を求められるケースもありますので、確定申告期限から3年間は、該当する書類を保管しておく必要があります。
・医療費控除の申請方法
医療費控除申請を含む確定申告は、ご自身のお住いの所轄税務署に郵送する、ご自身のお住いの所轄税務署に直接持参する、国税電子申告・納税システム「e-Tax（イータックス）」を利用し、ホームページ経由で申告する（事前に登録が必要です。マイナンバーカードの取得やICカードリーダライタの準備が必要となるために、申告までに時間がかかる場合があります。）という3つの方法でおこなうことができます。
確定申告の期限は、通常2月16日から3月15日の間におこなうことになっていますが、医療費控除のように確定申告によって納めすぎた所得税が還付される「還付申告」をおこなう場合は、翌年の1月1日から5年以内の申告が可能です。
デンタルローンやクレジットなどの分割払いの対象額範囲
インプラント治療の場合、費用が高額となるため、デンタルローンやクレジットでの分割払いを選択している方も多くいらっしゃいます。その際、デンタルローンやクレジットともに医療費控除の対象となりますが、どこまでの額がその年の対象になるかに違いがあります。
デンタルローンなどでローンを組んでいる場合は、支払うべき治療費を歯科医院が提携している信販会社が立て替えて支払いをしている状態のため、費用の全額がその年の医療費控除の対象となります。医療費控除の申請をする際には、ローン契約書の写しの用意が必要です。なお、ローンに付随する金利や手数料は、控除対象外となるため注意しましょう。
クレジットカードなどの分割払いの場合は、その年に支払った費用のみが医療費控除の対象となり、翌年の1年間に分割で支払った残りの費用が翌年の医療費控除の対象となります。なお、分割払いに付随する金利や手数料は、ローンと同様、控除対象外となります。
全てのインプラント治療が医療費控除の対象？
基本的なインプラント治療は、事故や怪我、虫歯や歯周病で歯を失ってしまった場合に、治療によって歯の本来の機能性を回復することを目的とした治療であることから、医療費控除の対象になります。しかし、場合によっては医療費控除の対象にならないこともあるのです。それは、インプラント治療によって歯並びを整えたり、歯を白くすることで見た目を美しくしたいという「審美目的のインプラント治療」の場合で、医療費控除対象外となります。
まとめ
基本的にはインプラント治療は保険適用外治療であることから、費用が高額でなかなか治療に踏み切れない方も多いです。しかし、医療費控除を申請することで医療費の一部が還付され、一度に高額の費用を支払うことが難しい場合も、デンタルローンやクレジットで分割で支払うことで、一度にかかる経済的負担を軽減することも可能です。また、正しいセルフケアと、歯科医院での定期的なメンテナンスを適切におこなうことで、口腔内を清潔に保つことができる場合は、インプラントは半永久的に使用することも可能です。天然の歯に勝るものはありませんが、もしも歯を失ってしまった場合は、長い目で見るとインプラント治療はとても良い治療方法だといえるのです。
大分のインプラントなら新港イトセ歯科